家族向け賃貸物件の間取りと家賃の目安！住み替えのタイミングも解説

アパートやマンションなどの賃貸物件は、家賃や間取り、立地などの条件を判断して選ぶのが一般的です。
単身のときは家賃を重視するかもしれませんが、家族になると家賃のほかに間取りが重要になるでしょう。
この記事では、家族向け賃貸物件の間取りと家賃の目安のほか住み替えのタイミングも解説するので、ご家族で入居する物件を探している方はお役立てください。

家族向け賃貸物件の間取りの目安

望ましい居室の広さは居住する人数によって異なり、間取りについては家族の状況も影響します。

居室の広さ

国土交通省では、住生活基本計画における居住面積水準として、最低居住面積水準と誘導居住面積水準を世帯人数で区分して示しています。
最低居住面積水準とは、健康で文化的な生活を送るうえで必要不可欠とされる広さで、その計算式は「10㎡ ×人数＋10㎡」です。
一方、誘導居住面積水準は多様なライフスタイルなどへの対応を前提としたうえでの水準であり、ゆとりのある暮らしができる面積になります。
なお、誘導居住面積水準については住宅の事情などを踏まえて都市型と一般型とに区分されており、双方には大きな差があります。
都市型は都市部での共同住宅をイメージしているのに対し、一般型は郊外や都市部以外での一戸建ての暮らしを想定して示された面積です。
3人家族においては、最低居住面積水準は40㎡、誘導居住面積水準については都市型が75㎡で一般型は100㎡とされています。
4人家族の最低居住面積水準は50㎡で、誘導居住面積水準のうち都市型が95㎡とされ、一般型の必要な広さの目安は125㎡と示されています。
なお、幼い子どもがいるときの基準値は、それぞれ5㎡、10㎡、12.5㎡を減算する点に注意しましょう。

3人家族に適した間取り

子どもが1人いる3人家族においては、子どもの成長によって必要な部屋の数が変わってきます。
生まれたばかりのときは夫婦と一緒にいる時間が多く、寝るときも3人が同じ部屋の家庭が一般的であり、1LDKでも大きな問題は発生しないでしょう。
1LDKは、リビングダイニングキッチンと1つの居室を組み合わせた間取りであり、個室は1つしかありません。
家族でくつろぐときはリビングで過ごし、個室が家族全員の寝室になると想定され、プライベートの空間を設けるのは困難です。
2LDKは、リビングダイニングキッチンのほかに2つの居室を組み合わせた間取りです。
3人家族が2LDKに居住するときは、居室のうちの1つを子ども部屋として使って、もう1つを夫婦用とするケースが多くを占めます。
したがって、子どもが大きくなってからでも対応できますが、リモートワークや趣味をおこなう場所を確保するにはリビングを活用するなど工夫しなければなりません。
3LDKは、リビングダイニングキッチンと3つの居室を組み合わせた間取りであり、ファミリー世帯向けのマンションなどでみかけます。
個室が3つあり、子ども部屋と夫婦の寝室のほかに、リモートワークなどに利用する専用の部屋も設けられます。
3LDKであれば、将来に向けて子どもが1人増えても対応できるでしょう。

4人家族に適した間取り

子どもが2人とも幼いうちは1LDKでも暮らせますが、子どもの成長にともなって手狭に感じるようになるでしょう。
4人家族の最低居住面積水準が50㎡なのに対し、1LDKの物件においては50㎡を満たしていないケースが珍しくありません。
2LDKになると50㎡を満たす物件をみつけやすくなります。
子どもが同性のときには、1つの部屋を子ども部屋にしたうえで、もう1つの部屋を夫婦用として暮らすケースがあります。
ただし、子どもが異性のときや成長にともなって、各々に自分専用の部屋を与える時期がくるでしょう。
夫婦がリビングを寝室としているケースがありますが、暮らしにくさは否めません。
3LDKの物件は95㎡を超えるものが多く、暮らしにゆとりを持てるようになるでしょう。
それぞれの子どもに専用の部屋を設けられるとともに、夫婦用の部屋も確保できます。
子どもが成長して巣立ってからは、空いた部屋を仕事や趣味の部屋として活用すると良いでしょう。
4LDKはリビングダイニングキッチンのほか居室が4つある間取りです。
4LDKの物件は室内の面積が125㎡を超えるのが一般的であり、4人で暮らすには十分な広さです。
家族全員が個室を持ていますが、将来、子どもが独立した時点で、部屋の利用方法を見直す必要があるでしょう。

家族向け賃貸物件の家賃の目安

賃貸物件は面積や間取りのほか、立地条件、築年数などによって家賃が大きく変わります。
ファミリー世帯が賃貸物件を選ぶときには間取りが重要な選択ポイントになりますが、家賃が高すぎると暮らしに支障が生じかねません。

家賃の相場

子どもの人数や年齢などにもよりますが、ファミリー世帯向けの物件は2LDKや3LDKが中心になります。
都市部における2LDKや3LDKの家賃相場は10〜15万円です。
予算が不足するからといって、部屋の数を我慢するのは得策ではありません。
郊外や駐車場が遠いなど条件が悪い物件のなかには家賃が低いものがあり、間取り以外の条件を妥協したうえで探してみると良いでしょう。

収入における家賃の割合

無理なく支払っていける家賃の目安は年収の25%以内であり、30％を超えると家計を圧迫する可能性があります。
年収が500万円のときは10万4,000円、600万円では12万5,000円、700万円になると14万5,000円までは支払っていけるのが一般的です。
ただし、年収が400万円の方が無理なく支払える家賃の目安は8万3,000円であり、都市部で物件を探すのは難しいでしょう。
なお、十数万円の家賃を支払うのに比べ、一戸建てを購入して住宅ローンを組むほうが得策と考える方がいますが、勤め先の状況によっては年収が減るかもしれません。
賃貸物件のときは、郊外や築古の物件への住み替えなど対応策の選択肢があります。
一方、マイホームのローンを支払えなくなったときには、任意売却が必要になるなど対応が難しくなる点に注意しましょう。

家族向け賃貸物件における住み替えのタイミング

家族向けの賃貸物件に入居する方は、生活の変化によって部屋数を増減する必要性が発生するでしょう。

子どもの成長

子どもが生まれて3人で暮らすようになる前に、将来の暮らしを夫婦で話し合っておくのが得策です。
夫婦だけのときには1LDKで暮らせたとしても、子どもができると1LDKでは狭いと感じる可能性が高くなります。
幼いうちは多くの時間を親と一緒に過ごしますが、成長にともない子ども部屋が必要になってきます。
2人目の子どもが生まれて家族が4人になると、ゆったり暮らすうえで3LDKが適しているでしょう。
必要になる子ども部屋の数の変化によって、段階的に部屋数を増やすよう住み替えるのも1つの方法です。
ただし、最初の子どもが生まれるタイミングで将来を見据えて3LDKに住み替えると、引っ越しの手間や費用を抑えられます。

貯蓄の必要性

収入における家賃の割合は25%が目安になりますが、家賃を抑えて将来に向けて貯蓄することも重要なポイントです。
子どもが生まれてから部屋数が多い物件へ住み替えるのを想定して、夫婦だけのうちに貯蓄するよう心がけましょう。
そのほかにも、転勤や子どもの進学先によって引っ越しが必要になるなど、予定していない費用がかかるかもしれません。
一方、子どもが成長して家から離れると部屋が余ってしまい、ダウンサイジングのタイミングを迎えます。
家賃が安い賃貸物件に住み替えると、老後に向けた貯蓄や夫婦で旅行を楽しむ費用などを確保しやすくなります。
なお、マイホームの購入を目指している方は、早期に夢を実現するうえで家賃を抑えて貯蓄へ回すと良いでしょう。

まとめ

ファミリー世帯が賃貸物件を選ぶときには間取りが重要になります。
間取りが多い物件は家賃が高くなり、収入に応じた物件を探すのが難しい可能性があります。
条件が良い物件に住めるよう早い段階から貯蓄するよう心がけ、将来の暮らしに備えましょう。